大同特殊鋼株式会社（社長：清水 哲也）は、このたび「CDP気候変動質問書」および「CDP水セキュリティ質問書」について回答しました。その結果、両質問書においてそれぞれ2年連続「A-」の評価を受けましたのでお知らせします。
当社は2021年4月に「Daido Carbon Neutral Challenge」を公表し、2030年にはCO2排出量を2013年度対比で50％削減、2050年にカーボンニュートラル実現を目指した取り組みを進めています。
また、2022年6月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に基づく情報開示、2023年5月に経済産業省が主導する「GXリーグ」への参画移行、2025年3月に「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）」の提言に基づく情報開示を行っております。
当社は、今後も気候変動や水セキュリティという重要な地球環境課題に真摯に取り組んでまいります。
※補足1 CDP開示状況及び評価 について
世界中で環境情報開示の義務化や情報開示基準の整備が進む中、企業や都市、地域を対象とした環境情報開示システムを運営するCDPの質問書を通じて、2025年には、世界の時価総額の半分以上に相当する22,100社以上の企業と、1,000以上の都市・地域が環境情報を開示しました。なお、CDP評価は、「A」から「D－」までの8段階で示されます。
※補足2 GX（GX：グリーントランスフォーメーション）リーグについて
2050年のカーボンニュートラル実現を見据えて、経済と環境の好循環を作り出す観点から、炭素中立社会にいち早く移行するための挑戦を行い、国際社会で勝てる企業群を生み出すための枠組みです。
※参考 大同特殊鋼 統合レポート2025
https://daido.co.jp/common/pdf/pages/sustainability/data/interactive.pdf
以上