
当社では従業員の健康・衛生に関し、専門の医療機関や健康保険組合と協力して継続的な活動を実施しております。2016年に行なった「健康経営宣言」のあるべき姿を目指し、今後も取り組みを進めていきます。
大同特殊鋼 健康経営宣言
「安全と健康は幸せの原点」
であり、
「人財は会社の宝」
という認識の下、
「社員が生き生きと働く
大同特殊鋼」
を築き上げます。
代表取締役社長執行役員 清水 哲也
<健康経営方針>
- 一人ひとりの健康意識向上の支援
- 疾病の「早期発見・早期治療」の促進
- メンタルヘルスの予防
生活習慣の基盤づくりのため、規則正しい運動・食事・睡眠を習慣化する啓発を推進しています。
定期健康診断後の全員面談を通して、検査結果に応じたフォローを実施し、
精密検査者には受診勧奨を積極的に行っています。
ストレスチェックによる職場環境整備を進めていきます。
セルフケア・ラインケア研修を階層化別に実施しています。
産業保健スタッフのフォローを継続的に実施し、外部機関とも連携をしています。

制定した「大同特殊鋼健康ロゴマーク」
健康経営体制
当社は「健康経営者」である社長の指揮の下、健康管理の専門部署であるヘルス改革室が健康づくりの方針を立案し、経営会議で最終決定します。
決定した方針に沿い、各事業場の健康推進管理部門と産業保健スタッフが主体となって、それぞれの事業場の特色にあった取り組みを推進しています。
また、社員とその家族に向けた健康づくり推進のために、ヘルス改革室と労働組合、健康保険組合が意見交換をしています。

また、取引先、同業他社等との勉強会・情報交換やウォーキング大会の外注会社との共催を各事業場で行っています。
健康経営の4つの柱
次の4つの柱を当社の中長期的健康経営方針と位置付けて取り組んでいます。
- 感染予防・疾病予防
- フィジカル
- メンタル
- 受動喫煙防止対策
「疾病予防/フィジカル/受動喫煙防止/メンタル」の4つの柱に直接関連する施策・活動には225(百万円)を投資しております。
各柱における健康行動目標も2020年から新たに制定しました。

健診結果を改善

感染予防対策(衝立設置)

全社健康診断有所見者率推移

適正体重の維持

業務時間で全社ストレッチ実施中

全社肥満率推移

風通しの良い職場環境づくり

産業保健スタッフによる教育

保健師カード

卒煙チャレンジ

喫煙所をリフレッシュルーム化

全社喫煙率推移
健康経営戦略マップ
当社は健康経営課題と活動とのつながりを捉え、健康経営を戦略的に進めるため、健康経営戦略マップを策定しています。

パフォーマンス指標
指標 | 内容詳細 | '21実績(全社) | '22実績(全社) | '23速報値(全社の約8割終了) | 測定方法 |
---|---|---|---|---|---|
プレゼンティーイズム | 過去4週間のパフォーマンスが80%以上の従業員割合(%) | - | - | 63.8 | 健診時問診(東大一項目版) |
アブセンティーイズム | 過去12ヶ月間での病気や健康上の理由での休暇日数が10日以上の従業員割合(%) | - | - | 7.5 | 健診時問診 |
心身活力を持って業務に取組めているか(ワークエンゲージメント) | 直近1ヶ月間心身ともに活力を持って業務に取組めている、と答えた従業員割合(%) | 36.5 | 34.9 | 37.7 | 健診時問診 |
健康関連指標
-は未集計
指標 | '21 | '22 |
---|---|---|
ストレスチェック受検率(%) | 99.9 | 99.8 |
高ストレス者率(%) | 7.7 | 7.4 |
睡眠で休養が取れている人の割合(%) | 74.6 | 72.1 |
喫煙率(%) | 26.9 | 26.7 |
従業員のヘルスリテラシー(健康情報理解)度(%) | - | 85.1 |
要精密検査者の再受検率(%) | 98.2 | 98.9 |
特定保健指導対象者率(%) | 18.6 | 18.8 |
特定保健指導実施率(厚生労働省提供データ、%) | - | 75.6 |
ハイリスク者が翌年も治療を継続している率(%) | 79.8 | 75.8 |
階層別メンタルヘルス教育内容の従業員満足度(22年度平均点):4.47点/5点中
女性特有の健康課題に関する教育を本社従業員に実施(23年度):参加率 90.2%
健康社長表彰制度
2017年から「受動喫煙防止」の評価項目で事業場単位に健康社長表彰を実施してきました。2019年からは「一人ひとりの生活習慣の基盤づくり」を目的とし、健康社長表彰基準に、「運動」「食事」の項目を追加し、総合的に健康増進活動を評価していきます。
「健康経営銘柄2021」に認定
当社は2021年3月4日に、経済産業省および東京証券取引所が選定する「健康経営銘柄」に初めて認定されました。
「健康経営銘柄」とは、東京証券取引所に上場している企業の中から原則1業種につき1社、「健康経営」に優れた企業を選定するものです。
